先に拙教育ブログ（http://ameblo.jp/blz-edu/entry-12164240572.html）では「高校数学をマトモにやろうとする人なら」との一言でスルリと穏当な言及にとどめておいたのですが，ある意味でもっと根源的なところからの問題として，「そもそも履修希望者は本当にやる気があるのか」という点についての疑念は，なお否み難いものがあります．
以前にずっと高頻度で記事を更新していた上記教育ブログでは，憲法第二十六条「教育を受ける権利」に関して，さんざん論じてきましたが，「本来的にやる気のない人が，外観上『教育を受けたいです』と意思表明してしまう（例えば『高校入学を希望する』）という，社会実態としての状況」に対しては，今一つ「当事者（ら）が助かる処方箋」を提示していなかったように思います．
抜本的な言い様として一刀両断してしまうなら，「そもそも嫌な事をわざわざやりにいかなくても」とか「本来は何がしたかったのでしたっけ」といった話からスタートでも良いのでしょうが（コーチング的な文脈で「素朴に」方法論を適用すると，例えばこういった伝え方にもなり得るでしょう），実際問題として，例えば「自身の経歴実績と周囲からの期待とが相俟って『精神的圧力』が積もって辛くなっている優等生」のような典型手詰まりかけコースの事案に際して，上述のような言い方をしてみたところで，周囲どころかややもすれば本人の心にすら，率直には響かないかもしれません（指導者としての経験を含めての見解）．
そこへきて，私の場合は「学校を辞めた人の心理体験」をもそれなりに有しているので，より個別具体的なアドバイザーとしての役割を果たせる可能性はあります．とはいえ，それでもなお「統計割合的にマイナー」という事からくる（と思われる）「怖さ」を拭い去る事は更に難しく，他の「原理的にも実証例上もうまくいく方法論」の選択肢を提示したところで，最終的にそちらを選ぶ人の割合は，世間一般の数字をそう上回らない程度に過ぎません．
他方で，国家制度単位での「教育水準の向上」という大目標を展望する立場においては，「やりたい人だけ来れば良い」などといった宣伝文句は，正面切っては打ち出しにくい気持ちもあります．
私自身は経歴上国公立学校を通ってきているので，「貴方は国税を受けているのだから」と折に触れて言われ慣れてきていますし，また近日には苫米地英人博士もTwitterで「私学の場合」を含めて言及されていましたが（https://twitter.com/DrTomabechi/status/733364276467900416），例えばこういった「公的負担による支援」との題目とセットで当事者へ言及を重ね伝えていく事で，より大枠としても「教育の効果」を高めていく，という目論見に，ひとまずはなるのでしょうか．
